（一社）日本印刷産業連合会（日印産連、山田雅義会長）は3月29日、日本印刷会館において、「デジタル印刷の現状と展望」に関する調査報告会を開催し、「印刷業界におけるデジタル印刷に関するアンケート調査」の調査結果を報告した。
　同調査は、2010年より実施しているもので、今回は、日印産連加盟9団体（印刷工業会、全日本印刷工業組合連合会、日本フォーム印刷工業連合会、日本グラフィックコミュニケーションズ工業組合連合会、日本グラフィックサービス工業会、全日本シール印刷協同組合連合会、全国グラビア協同組合連合会、全日本スクリーン・デジタル印刷協同組合連合会）の会員企業および日本印刷技術協会会員企業の中から抽出した707社にアンケート調査を依頼し、内180社が回答している。
　同調査によると、回答企業の85%（153社）で608台のデジタル印刷機を保有し、1社平均の保有台数は、4.22台となった。
　方式別では、トナー（粉体）が371台、トナー（液体）が12台、インクジェット（大判）が157台、インクジェット（枚葉）が27台、インクジェット（連帳）が37台、インクジェット（オフセット機等搭載）が4台であった。
　デジタル印刷の売上上位の受注品目では、1位が事務用印刷、2位が報告書・論文・議事録など、3位がチラシとなった。
　受注1件あたりの平均ロットは500枚以下が全体の56.4%となっており、昨年（56.6%）とほぼ同等であった。また、平均ロットが10,000枚超という回答も約10%あり、必ずしも「デジタル=小ロット」ではないことも確認できた。このほか、データプリントの平均ロットは、92,000枚、大判出力の平均ロットは58枚であった。
　また、今回より新たな設問として加わった、デジタル後加工機の保有台数については、表面加工（エンボス、箔押しなど）が10社10台、抜き加工（レーザーカッターなど）が21社23台、インライン製本機（デジタル印刷専用）が16社26台、その他（バリアブルミシン、名刺カッター、スリッター、製袋機など）が8社44台であった。