近年、販促アイテムは、その効果までが求められるようになってきている。これまでの紙媒体による一方通行の発信から双方向、つまり、その販促アイテムが顧客、あるいは消費者に対し、どのような行動を起こさせたのかが重要となっている。このニーズに対応するのが、(株)ミリアド(樋口清政社長)が提供する集客効果を高めるオリジナルのデザインQRと専門知識不要で誰もが簡単にキャンペーンコンテンツなどをWeb上で作成できるサービス「QLEAR(キュリア)」だ。
キュリアは、DTPコンテンツを使い、Webコンテンツ制作から配信・分析までを行うことができるサービス。希望のURLを設定し、好きな画像にQRを合わせ、テンプレートから画像や文章を入力するだけで、最短1分でコンテンツ制作が完了。選択できるコンテンツは、スマホLPやおみくじ、ガチャなど20種類以上を用意しており、デザインQRやNFCなどで配信することができる。
同社・コミュニケーションデザイン部の木村愛氏は、キュリアの特長として「アプリをダウンロードすることなく、デザインQRコードなどを読み取るだけなので、その場ですぐにコンテンツサイトに誘導することができる」と説明する。
また、読み込まれたデザインQRから、利用者のログを収集できるので、このデータを今後のマーケティングに活用することも可能だ。
「専門知識がないとWebコンテンツなどを作ることができないと思っている印刷会社も多いかもしれない。しかし、キュリアは、画像などのDTPコンテンツさえあれば、誰でも簡単にWebコンテンツを作ることができる」(木村氏)
その機能は高く評価され、2019年のサービス提供の開始から多くの販促アイテムの付加価値創出手段として採用されている。
発注者が求めているのは数値化された「効果」
印刷会社の得意先、つまり発注者側では、従来の紙媒体だけの販促プロモーションに限界を感じている発注担当者も多く、紙媒体と電子媒体を活用した新たな販促プロモーションへの取り組みに高い関心を寄せている。現実的に、これまでチラシやカタログ、ダイレクトメールなど、紙媒体制作にかけていた予算が、他の販促用予算に振り分けられていることも起きている。では、なぜ発注者は、紙以外の販促手法に魅力を感じているのか。同社・営業部の図師安里紗氏は、「一番の問題は印刷物だけでは、その効果を測定することができないということ」と説明する。
これまで不特定多数の人に広く情報を伝える販促アイテムとして印刷物は、その役目を果たしてきた。しかし、現在の発注者側が販促アイテムに求めているのは正確に数値化された効果だ。
このニーズに印刷会社が応えることができれば、従来の印刷物制作に加え、マーケティング支援という新たなビジネスチャンスを掴み取ることができる。それを実現するのがキュリアだ。
キュリアは、ログの収集ができるので実際の効果を測定し、分析することができる。これにより印刷会社は、販促アイテムとして紙の印刷物を提供するだけでなく、付加価値として効果測定までを提供できるようになる。
「ログが収集できれば、仮に成果を上げることができなかったとしても、次への改善のヒントにつなげられる。紙媒体だけでは、効果を測定することができないので、その販促物が、どのように評価されたのかを確認することができない」(図師氏)
実際の販促プロモーションにおいてキュリアは、どのような成果をもたらしたのか。木村氏は採用事例をもとに、その効果を説明する。
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近年、販促アイテムは、その効果までが求められるようになってきている。これまでの紙媒体による一方通行の発信から双方向、つまり、その販促アイテムが顧客、あるいは消費者に対し、どのような行動を起こさせたのかが重要となっている。このニーズに対応するのが、(株)ミリアド(樋口清政社長)が提供する集客効果を高めるオリジナルのデザインQRと専門知識不要で誰もが簡単にキャンペーンコンテンツなどをWeb上で作成できるサービス「QLEAR(キュリア)」だ。
キュリアは、DTPコンテンツを使い、Webコンテンツ制作から配信・分析までを行うことができるサービス。希望のURLを設定し、好きな画像にQRを合わせ、テンプレートから画像や文章を入力するだけで、最短1分でコンテンツ制作が完了。選択できるコンテンツは、スマホLPやおみくじ、ガチャなど20種類以上を用意しており、デザインQRやNFCなどで配信することができる。
同社・コミュニケーションデザイン部の木村愛氏は、キュリアの特長として「アプリをダウンロードすることなく、デザインQRコードなどを読み取るだけなので、その場ですぐにコンテンツサイトに誘導することができる」と説明する。
また、読み込まれたデザインQRから、利用者のログを収集できるので、このデータを今後のマーケティングに活用することも可能だ。
「専門知識がないとWebコンテンツなどを作ることができないと思っている印刷会社も多いかもしれない。しかし、キュリアは、画像などのDTPコンテンツさえあれば、誰でも簡単にWebコンテンツを作ることができる」(木村氏)
その機能は高く評価され、2019年のサービス提供の開始から多くの販促アイテムの付加価値創出手段として採用されている。
発注者が求めているのは数値化された「効果」
印刷会社の得意先、つまり発注者側では、従来の紙媒体だけの販促プロモーションに限界を感じている発注担当者も多く、紙媒体と電子媒体を活用した新たな販促プロモーションへの取り組みに高い関心を寄せている。現実的に、これまでチラシやカタログ、ダイレクトメールなど、紙媒体制作にかけていた予算が、他の販促用予算に振り分けられていることも起きている。では、なぜ発注者は、紙以外の販促手法に魅力を感じているのか。同社・営業部の図師安里紗氏は、「一番の問題は印刷物だけでは、その効果を測定することができないということ」と説明する。
これまで不特定多数の人に広く情報を伝える販促アイテムとして印刷物は、その役目を果たしてきた。しかし、現在の発注者側が販促アイテムに求めているのは正確に数値化された効果だ。
このニーズに印刷会社が応えることができれば、従来の印刷物制作に加え、マーケティング支援という新たなビジネスチャンスを掴み取ることができる。それを実現するのがキュリアだ。
キュリアは、ログの収集ができるので実際の効果を測定し、分析することができる。これにより印刷会社は、販促アイテムとして紙の印刷物を提供するだけでなく、付加価値として効果測定までを提供できるようになる。
「ログが収集できれば、仮に成果を上げることができなかったとしても、次への改善のヒントにつなげられる。紙媒体だけでは、効果を測定することができないので、その販促物が、どのように評価されたのかを確認することができない」(図師氏)
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