キュリア採用で反響率が8倍に向上

　広告代理店であるto be free design（株）は、関東エリアを中心に展開するスポーツスパに対し、キュリアを使用したポケットティッシュ広告を2020年より提案し、集客増につなげている。

　このスポーツスパでは、前年（2019年）まで他社制作のポケットティッシュ広告を採用していた。内容は、施設紹介と一般的なQRを印刷したもので、実際の効果としては、月に数十人程度のアクセスがある程度であった。さらには応募フォームの入力、キャンペーン登録、抽選など、多くのステップが必要なことから、煩わしさを感じて途中離脱するケースが多々あったという。しかし、キュリア導入後は、デザインQRを読み取るだけでキャンペーンおみくじに移行し、その場ですぐに発行されたクーポン券を確認できるので、課題となっていた途中離脱を完全に抑制することができた。この結果、反響率（クーポン利用率）が8倍に向上している。この効果は高く評価され、2021年も継続採用されているという。

ログ情報からターゲット顧客を判別

　新潟県長岡市に本社がある北越印刷（株）が実施したmeiji販売特約店の新規顧客獲得キャンペーンでは、DMハガキにキュリアを採用し、新規集客のための販促プロモーションを展開している。

　この事例では、これまで紙媒体の返信用DMハガキによる記述式フォームを、デジタルフォームに置き換えて、デザインQRからもキャンペーン応募ができるように変更。また、デジタルに不慣れな顧客でも応募できるように紙媒体の応募用紙と電話での応募対応も図っている。

　この事例の成果の1つは、顧客層の再認識だ。販売特約店側では当初、新規獲得顧客として、主にシニア層を見込んでいた。しかし、キュリアから集積したログ情報を確認すると、現役世代でもアクセスしやすい時間帯から多くの応募があったことが判明した。このデータ履歴から、オンタイムで働く現役世代がアクセスしているという仮説が導きだされた。この結果を踏まえ、販売特約店側では、シニア世代だけではなく、現役世代もターゲット層と捉えるべきとの方向性を打ち出している。

コロナ禍のキャンペーンで評価された「非接触」という機能

　2つめの成果は「非接触」、つまりアナログ作業からの脱却だ。従来の記述式フォームでは、返信されたハガキに手書きされた個人情報をPCなどにデジタル入力する作業が発生する。また、個人情報を取り扱うことから情報漏洩に配慮した環境と多くの作業員が必要となる。人的コストや時間コストは膨大なだけでなく、コロナ禍の現在では、狭い室内でスタッフが密集して作業することは、感染拡大にもつながる。

　しかし、キュリア導入後は、Webから応募できるので、手作業によるデータ入力作業も低減でき、また、感染の心配もない。つまりキュリアからのアクセスで、ほぼすべての作業が完結していることとなる。

　この非接触という特徴を販売特約店側も「コロナ禍におけるキャンペーンの在り方」として注目。東京から始まったキュリアを採用したキャンペーンは、他の地域でも展開され、現在では、記述式フォームを撤廃し、キュリアからの応募のみの仕様に変更されている。

コロナ禍における販促支援には、「非接触」というワードが重要であると木村氏は語る。

　「ある展示イベントでは、キュリアによるデジタルガチャで出展ブースの集客率向上につなげていた。仮にリアルな『ガチャガチャ』本体をブースに設置して集客効果を期待しても、多くの来場者は、感染を懸念して『ガチャガチャ』のハンドルに直接手を触れて回すことはないと思う。また、出展者側も、いちいち消毒するなど多くの手間がかかってしまう。しかし、『非接触』という機能を持つ、キュリアであれば、出展者、来場者双方に安心を提供できる」