アドビは、消費者のコンテンツに関する意識調査「2018 Consumer Content Survey」の結果を発表した。

同調査は、米国、英国、フランス、ドイツ、日本の5ヵ国のデジタルデバイス（スマートフォン、タブレット、PCなど）を1台以上所有する18歳以上のユーザーを対象として実施したもので、調査データは、2017年12月15日から21日にかけて回収された。

　日本の回答者1,000人に、オンライン上での情報のシェアに関する意識を聞いたところ、76%が5年前に比べ気を付けるようになったと答えている。昨今のオンライン上にある情報の信ぴょう性や不確定な情報源に対する不信感などにより、多くの人が以前と比較して情報のシェアに対し、より慎重になってきていることが分かった。とくに、Z世代（18〜19歳）では86%、ミレニアル世代（20〜36歳）では80%が、より気をつけるようになったと答えており、若い世代ほど慎重になっていることが確認できた。また、オンラインコンテンツに対する意識を聞いたところ、日本の回答者は、「家族や友人、同僚からのコンテンツ」を信頼し（37%）、最もよくシェアしている（40%）ことが分かった。
信頼できるコンテンツとシェアしたいコンテンツが必ずしも同じというわけではなく、有名人や芸能人などからのコンテンツは良くシェアはされているが、全般的に信頼されているとは限らないことがうかがえる。また、購入する製品の発売元が発信するコンテンツへの信頼度は高く、企業や製品に対する信頼度と購買行動に強い関係性があることが見受けられた。

　コンテンツに対する重要度を調査したところ、日本の回答者は、正確で役に立つ情報が含まれるシンプルなコンテンツを求めている傾向が強いことが確認できた。他国と比較しても日本の回答者が、「正確なコンテンツ」を最も重視している（日本89%、米国80%、英国84%、ドイツ74%、フランス79%）。日本がとくにコンテンツへの正確性を重視している背景には、より情報源としての信頼性や情報の信ぴょう性に対する意識の高さがうかがえる。そのため日本人に向けたマーケティングでは、ビジュアルやコンテンツの話題性と同時に正確で役に立つ情報を提供することが重要となることが確認できた。