キーワードで検索

オム二チャネルコミュニケーション:成功の秘訣とは

2018年8月17日マーケティングスペシャリスト

一般社団法人PODi

一般社団法人PODi

1996年に米国で誕生した世界最大のデジタル印刷推進団体。印刷会社800社、ベンダー50社以上が参加し、デジタル印刷を活用した成功事例をはじめ、多くの情報を会員向けに公開している。また、WhatTheyThinkをはじめDMAなどの海外の団体と提携し、その主要なニュースを日本語版で配信している。

http://www.podi.or.jp

 マーケターがこれまでとってきたデジタルオンリー戦略との蜜月が終わりつつある。デジタルチャネルへの投資は今後も続くだろうが、印刷メディアが再認識され、メディアミックスの中でますます重要視されてきているからだ。印刷会社が上流のビジネス領域に参入する格好のチャンスが到来したといえよう。

 生活者がブランドに接するとき、どのように効果的なオム二チャネル戦略を策定し、展開するか、企業のマーケターを支援する機会が増えていくだろう。この領域で、既に成功している印刷会社3社の専門家にその秘訣を聞いてみた。


 印刷業界が、クロスメディアという言葉を使いはじめて久しい。だが、業界を取り巻く環境は複雑になるばかりだ。先陣を切って、この領域でサービスを提供している印刷会社は、企業のマーケターが生活者に伝えるコミュニケーションを、タイムリー、かつレレバント(関連性の高い)なものにするため、見合ったサービスを提供できるよう、自ら事業を磨き続けなくてはならない。新規参入者にとっては、学ぶことが多すぎるため、ハードルが益々高くなっていくであろう。

 最近、オム二チャネルサービスで成功しているいくつかの印刷会社と話す機会があり、彼らに成功の秘訣を聞くことができた。秘訣を教えてくれた寛大な印刷会社は以下の通り。

社名:Harland Clarke
役職:チーフ・アーキテクト
名前:Tim Cooper

社名:Curtis 1000
役職:データプロセシングマネージャー
名前:Kevin Neal

社名:Strategic Content Imaging
役職:CTO
名前:Anil Kapoor

 本題に入る前に、まず用語の定義づけをしなくてはならない。企業のマーケターのほとんどは、クロスメディアという言葉を聞いてもそれについて知らないという。印刷業界特有の用語だからだ。マルチチャネルとかオム二チャネルといった方がわかり易いかもしれない。

 Anil Kapoor氏は、クロスメディア、またはクロスチャネルについて、こう説明する。例えば、生活者がメルマガを受信して、リンクをクリックして、オンラインまたは実店舗に行ったとしよう。企業が生活者に複数のコミュニケーションチャネルを通じて同じ製品について伝えるにもかかわらず、それらが連動していなく、つながりやリンクがまったくない状況が、クロスメディア、またはクロスチャネルだという。

 マルチチャネルはどうだろうか。来店した顧客は、クロスチャネルより統合された形で、複数のチャネルをたどって誘導されるが、店舗などの担当者は顧客のエンゲージメントによる購買履歴をまったく把握していない状況を指す。

 一方、オム二チャネルでは、すべての糸が絡み合うように、テレビを見ながらタブレットを閲覧したとしても、タブレットを単体で閲覧したとしても一環としたユーザーエクスペリエンスを提供できる状況を指す。ひとつの例として、テレビのスポーツ観戦がある。テレビの実況中継に合わせて、視聴者が自分の好きな選手の成績やプレイをリアルタイムにタブレットで閲覧できるようにすれば、その履歴をトラッキングし、印刷物、オンライン、店舗などで後ほどのユーザーへのコミュニケーションにつなげていくことができる。

関連記事

新着トピックス

keijipack_2_tn.jpg

ケイジパック、「瞬発力」活かした大判インクジェット事業展開

2019年7月10日ケーススタディ

 総合パッケージング企業の(株)ケイジパック(本社/京都市南区吉祥院内河原町10、八木修二社長)は、アグフアの多機能ワイドフォーマットUVインクジェットプリンタ「アナプルナ H 205...全文を読む

swissQprint、Fespa2019で初のロールtoロール専用機「Karibu」発表

2019年6月14日製品・テクノロジー

 swissQprintは、同社初のロールtoロール専用機「Karibu(カリブ)」を今年5月にドイツ・ミュンヘンで開催されたFespa2019において発表した。同機は多彩な機能を搭載...全文を読む

最新ニュース

dp_komori_label_2019_tn.jpg

KOMORI、シール・ラベル印刷業界向けにIJと微細加工を融合したソリューションを提案

2019年7月29日

 (株)小森コーポレーション(本社/東京都墨田区、持田訓社長)は、7月9・10日の2日間、東京ドームシティ内プリズムホールにおいて開催された「ラベルフォーラムジャパン2019」に出展し...全文を読む

dp_prostream_1000_tn.jpg

キヤノン、高画質と幅広いメディア対応を両立したフルカラーインクジェット輪転プリンター発売

2019年7月26日

 キヤノンマーケティングジャパン(株)(坂田正弘社長)とキヤノンプロダクションプリンティングシステムズ(株)(井崎孝社長)は7月25日、東京・下丸子のCEC東京において新製品発表会を開...全文を読む

dp_oki_tokyo_tn.jpg

OKIデータ、利用シーンに合わせてプリンターを体験できる「東京ショールーム」開設

2019年7月25日

 OKIグループのプリンター事業会社OKIデータ(本社/東京都港区、波多野徹社長)は7月23日、プリンター・複合機によって顧客のビジネス拡大や課題解決につながるヒントを提案するショール...全文を読む

オム二チャネルコミュニケーション:成功の秘訣とは

2018年8月17日マーケティングスペシャリスト

  • twitter
  • facebook
  • line
  • pocket
一般社団法人PODi

一般社団法人PODi

1996年に米国で誕生した世界最大のデジタル印刷推進団体。印刷会社800社、ベンダー50社以上が参加し、デジタル印刷を活用した成功事例をはじめ、多くの情報を会員向けに公開している。また、WhatTheyThinkをはじめDMAなどの海外の団体と提携し、その主要なニュースを日本語版で配信している。

http://www.podi.or.jp

 マーケターがこれまでとってきたデジタルオンリー戦略との蜜月が終わりつつある。デジタルチャネルへの投資は今後も続くだろうが、印刷メディアが再認識され、メディアミックスの中でますます重要視されてきているからだ。印刷会社が上流のビジネス領域に参入する格好のチャンスが到来したといえよう。

 生活者がブランドに接するとき、どのように効果的なオム二チャネル戦略を策定し、展開するか、企業のマーケターを支援する機会が増えていくだろう。この領域で、既に成功している印刷会社3社の専門家にその秘訣を聞いてみた。


 印刷業界が、クロスメディアという言葉を使いはじめて久しい。だが、業界を取り巻く環境は複雑になるばかりだ。先陣を切って、この領域でサービスを提供している印刷会社は、企業のマーケターが生活者に伝えるコミュニケーションを、タイムリー、かつレレバント(関連性の高い)なものにするため、見合ったサービスを提供できるよう、自ら事業を磨き続けなくてはならない。新規参入者にとっては、学ぶことが多すぎるため、ハードルが益々高くなっていくであろう。

 最近、オム二チャネルサービスで成功しているいくつかの印刷会社と話す機会があり、彼らに成功の秘訣を聞くことができた。秘訣を教えてくれた寛大な印刷会社は以下の通り。

社名:Harland Clarke
役職:チーフ・アーキテクト
名前:Tim Cooper

社名:Curtis 1000
役職:データプロセシングマネージャー
名前:Kevin Neal

社名:Strategic Content Imaging
役職:CTO
名前:Anil Kapoor

 本題に入る前に、まず用語の定義づけをしなくてはならない。企業のマーケターのほとんどは、クロスメディアという言葉を聞いてもそれについて知らないという。印刷業界特有の用語だからだ。マルチチャネルとかオム二チャネルといった方がわかり易いかもしれない。

 Anil Kapoor氏は、クロスメディア、またはクロスチャネルについて、こう説明する。例えば、生活者がメルマガを受信して、リンクをクリックして、オンラインまたは実店舗に行ったとしよう。企業が生活者に複数のコミュニケーションチャネルを通じて同じ製品について伝えるにもかかわらず、それらが連動していなく、つながりやリンクがまったくない状況が、クロスメディア、またはクロスチャネルだという。

 マルチチャネルはどうだろうか。来店した顧客は、クロスチャネルより統合された形で、複数のチャネルをたどって誘導されるが、店舗などの担当者は顧客のエンゲージメントによる購買履歴をまったく把握していない状況を指す。

 一方、オム二チャネルでは、すべての糸が絡み合うように、テレビを見ながらタブレットを閲覧したとしても、タブレットを単体で閲覧したとしても一環としたユーザーエクスペリエンスを提供できる状況を指す。ひとつの例として、テレビのスポーツ観戦がある。テレビの実況中継に合わせて、視聴者が自分の好きな選手の成績やプレイをリアルタイムにタブレットで閲覧できるようにすれば、その履歴をトラッキングし、印刷物、オンライン、店舗などで後ほどのユーザーへのコミュニケーションにつなげていくことができる。

関連記事

新着トピックス

新着ニュース

PAGE TOP