「ラミネートなし」が可能になったインクの密着性

　同社が新たな出力デバイスとして、「Acuity LED 1600II」を導入したのは昨年8月。同時に他のプリンタおよび関連設備も一新し、現在の生産設備は、UV機2台、溶剤系1台、ラミネーター2台、カッティングプロッタ1台となっており、プリンタに関しては4台から3台体制に移行している。

　この設備集約は、以前、幅広の溶剤系プリンタで出力していた大型の懸垂幕を、縫製作業も含めて一貫生産できる協力会社への外部委託に切り換えたことによるもの。現在「Acuity LED 1600II」を含む2台が1,600ミリ幅で、ラミネーターも1台は1,600ミリ幅仕様となっている。

　「Acuity LED 1600II」の導入は、既設機の老朽化にともなう更新需要。従来機がハイスペックだったため、更新機も「品質を担保しつつも生産性を確保できるもの」が第1条件となった。その機種選択において同社が出した答えが「Acuity LED 1600II」だったわけだ。

　機種選択において宮﨑社長は、「決断には、それほど時間は掛からなかった。それまで富士フイルムとの取引はなかったが、スペックもさることながら、プリンタ分野における実績とブランド力が我々の背中を押した」（宮﨑社長）

　「Acuity LED 1600II」は、ロールやシート、リジッドメディアに対応するワイドフォーマットLED UVインクジェットプリンタ。33平方メートル/時の高速出力モードを搭載し、ホワイト+クリアの2層プリント、カラー+ホワイト+クリアの3層プリントが可能である。

　フラットベッドタイプも視野に入れながらもスペースの問題で断念せざるを得なかった同社にとって、リジッドメディアへの対応を可能にする着脱可能なサポートテーブルの標準装備は、機種決定のひとつの要素となったようだ。このサポートテーブルをセットすれば、スチレンボード、コートボール紙など、厚さ5〜7ミリ程度までの軽量リジッドメディアへの出力が可能となる。

　「先日、フォトプロップス百数十枚のオーダーを受けて、サポートテーブルを活用してみた。『貼り込み』といった中間工程を省けるメリットは非常に大きい」（宮﨑社長）

　また、「Acuity LED 1600II」の運用に携わるPOP課の山内美幸課長は「従来、塩ビシートをスチレンパネルに貼ってからカットするため、カーブの部分の塩ビシートが縒れてしまうことがあった。サポートテーブルを使ったダイレクトプリントなら貼りの工程がない分、カーブが綺麗に切れる。これは思わぬ収穫だった」と評価している。

　一方、ロールメディアについては「ラミネートなし」が可能になった。「以前から即乾性のUV機ならラミネートが不要になると考えていたが、これまでのUV機では、どうしてもインクが剥がれやすくラミネートせざるを得なかった。ラミネート工程を省けるということは、作業効率はもちろん、フィルムの静電気による小さな埃の混入を防げる。このリスクが減ることは非常に大きなメリット」（山内課長）

　また、品質について山内課長は「UV機特有の粒状感が抑えられている。品質的に非常に魅力的な特長である」と評価する。

心強いインク濃度のポテンシャル

　山内課長は、「Acuity LED 1600II」の優位性として「インク濃度を出せる」という点にも注目している。

　「コストとのバランスもあるが、『濃度を出せる』というポテンシャルはオペレータにとって非常に心強い。とくに切り抜きシートのようなデザインをインクジェットで出力した際は、白の濃度が薄いとインパクトに欠ける表現になってしまう。この課題に対し、以前は2層印刷で対応していたが、Acuity LED 1600IIなら白の濃度を上げることでカバーでき、作業時間の短縮に大きく寄与する。使い方次第で非常に自由度を持たせた運用が可能になる」（山内課長）

　インクの密着性をはじめ、インク濃度調整の自由度、リジッドメディアにも対応する汎用性などを評価する山内課長。富士フイルムのサポート体制についても、知識および機動力いずれも「◎」の評価を示している。

　今後の運用面における目標については、「クリアインクの活用」と「リジッドメディアへの挑戦」を挙げている。

　「クリアインクについては、現在は用途開発の段階。目隠しのような機能で使えたらおもしろいが、コロナ禍の現在では、『アルコールで拭く』とうことも想定され、難しい。一方、リジッドメディアではスチレンパネル以外にも、例えばアクリル板へのダイレクト印刷などにもチャレンジしたい」（山内課長）

　今後の事業展開について宮﨑社長は、「当社にはデザインチームもある。単に受注したものを製造するのではなく、自社開発商品の販売というビジネスモデルにも挑戦したい」と語る。

　「増え続けていた商業施設の数がついに減少に転じたと聞いている。我々はこの商業施設の販売促進という事業で育てていただいた恩がある。今後も我々の技術、設備でショッピングセンターを快適で楽しい場所に演出し、たくさんの人が集まる『賑わい空間づくり』に貢献していきたい」（宮﨑社長）