JP2020・ICTと印刷展、Withコロナ時代の印刷のあるべき姿提示[11月19日ー20日]
感染防止対策を徹底|来場には事前登録制を採用、テーマ「印刷からとび出す印刷展」
2020年11月16日ニュース
新型コロナウイルス感染拡大の影響で開催が延期されていた「JP2020・ICTと印刷展」(主催/JP産業展協会、西井幾雄会長)が11月19・20日の2日間、インテックス大阪5号館(大阪市住之江区)でいよいよ開催される。展示会テーマは「印刷からとび出す印刷展〜この流れの先にあるものは」。開催に当たって主催者では、大阪環境局と日本展示会協会のガイドラインに基づいた感染防止対策を徹底するとし、その一環として今回は来場者に対して事前登録制が採用される。

JP2020は、本来6月3・4日に開催する準備を進めていたが、新型コロナウイルス感染症において、国および地方自治体で感染拡大防止に向けた取り組みが進められていたことを受け、「6月までには感染リスクを完全には排除できない」という観点から、「出品社・来場者の安全面を最優先すべき」と判断する一方で、「大きな変革期を迎える環境下で情報収集する機会を失うことは回避したい」という考えから、11月19・20日に延期することを決め、準備が進められてきた。政府もイベント人数規制の制限を緩和し、コロナ感染防止策と経済活動の両立を目指す方向性を打ち出す中、JP展もWithコロナ時代に即応する新たな印刷業界のあるべき姿を提示するという役割を担うべく、開催を決定した。
西井会長は、「今年開催予定だったdrupaが早々に延期を発表し、その技術発表の受け皿として6月開催を目指していたが、状況は改善せず、やむを得ず延期を決めた」と経緯を説明。11月開催の決定については「新日程でも新型コロナウイルスの終息はないと想定し、感染防止対策を徹底した上で開催する」と述べた上で、展示会の意義について「沈滞ムードにある業界を展示会で盛り上げる必要性を感じている。人間には『感性』と『理性』があり、自粛ムードの中、経費削減のために出展を取りやめたり、出展規模を縮小するというのは理にかなった考え方で、それは『理性』。今回のJP展は、ぜひ『感性』に訴える展示会にしたい」と述べ、出展社に理解と協力を求めている。
展示規模は87社・203小間(11月2日現在)。今回は、大阪環境局と日本展示会協会のガイドラインに基づいてインテックス大阪とも協議を重ね、場内放送やサイン看板での注意喚起、混雑時の入場制限、検温、マスク着用、手指消毒液の設置、ソーシャルディスタンスの徹底、換気など、徹底した感染防止対策のもとで開催される。
とくに今回は、入場時の混雑を避けるため、事前登録制を採用。来場者は専用ページ(https://jpten-register.com)から事前登録し、マイページへログイン。会場のQRコードをマイページ内にあるカメラ機能で読み取る。読み取り完了後に表示される認証画面を入場口のスタッフに提示することで入場できるという仕組みになっている。また、当日登録も可能となっているが、主催者側では感染防止およびスムースな入場を促す観点から、事前登録を呼びかけている。
一方、会場では通常出展に加え、JP展から派生誕生した「販促アイデア協議会」の協力を得て、「販促アイデアグランプリ2020」が会場内に設置されるほか、サインディスプレイや特殊加工(紙器、パッケージ)技術、スクリーン印刷技術、印刷営業ツールなどに関するさまざまな企画展示、新型コロナウイルス感染対策製品展示コーナーも設置される予定。また、両日を通じてDXやSDGsに関するセミナー、パネルディスカッションなども企画されている。
なお、来年度のJP展は、名称を「JP2021 印刷DX展」に変更し、2021年6月3・4日の2日間開催されることも決定している。
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JP2020は、本来6月3・4日に開催する準備を進めていたが、新型コロナウイルス感染症において、国および地方自治体で感染拡大防止に向けた取り組みが進められていたことを受け、「6月までには感染リスクを完全には排除できない」という観点から、「出品社・来場者の安全面を最優先すべき」と判断する一方で、「大きな変革期を迎える環境下で情報収集する機会を失うことは回避したい」という考えから、11月19・20日に延期することを決め、準備が進められてきた。政府もイベント人数規制の制限を緩和し、コロナ感染防止策と経済活動の両立を目指す方向性を打ち出す中、JP展もWithコロナ時代に即応する新たな印刷業界のあるべき姿を提示するという役割を担うべく、開催を決定した。
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