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堀内カラー、可能性秘める「厚盛印刷」〜「色を見る力」で印刷業界と協業へ

「品質」と「生産性」をバランス良く両立:フラットベッドUVIJ「JETI MIRA」導入事例

2019年9月30日ケーススタディ

 プロラボ最大手の(株)堀内カラー(本社/大阪市北区万歳町3-17、吉本高久社長)は昨年2月、「品質」と「生産性」をバランス良く両立したハイエンドフラットベッドUVインクジェットプリンタ「JETI MIRA 2732 HS LED」を東京プロダクトセンター(東京都杉並区和田1-6-7)に導入。銀塩プリント時代から培ってきた「色を見る力」をベースに展開するビジュアルコンテンツ制作に「厚盛印刷」などの「新たな価値」を付加することで、印刷業界との協業も視野に入れた、ディスプレイ事業分野の新たな市場開拓に乗り出している。
ディスプレイ事業の新たな戦略機として導入された「JETI MIRA」

業界再編を乗り越え、創業60周年

原嶋 所長 同社の創業は1959年。「堀内カラー現像所」として大阪市北区の地で産声をあげた同社は、その名の通り、カラーフィルム現像を主体とする、いわゆる「プロラボ」として事業を拡大し、1966年には東京進出を果たすとともに、その後、積極的な設備投資でプロラボ最大手と言われるまでに急成長を遂げ、1997年には大阪証券取引所市場2部への上場を果たす(2008年、MBOにより非上場に)。

 しかし、この分野は2000年頃から急激にデジタル化が進行したことは周知の事実だ。同社の「根幹」とも言える事業だったカラーフィルム現像、デュープ(複製)の市場はドラスティックなまでに縮小し、同社の経営を直撃。しかし、デジタル化に備えて、「人」「物」「金」の多くの経営資源を投下することで、その時を迎える準備を早くから進めてきたことが功を奏し、多くのプロラボが淘汰される中、同社はこの業界再編を乗り越え、今年、創業60周年を迎えている。

 「ビジュアルコンテンツ制作の総合デパート」を標榜する堀内カラーでは現在、写真サービス、フォトアート、アルバム、ブロマイド、デジタルアーカイブ、ビジュアル制作、ディスプレイといった7つの事業を展開している。このことについて同社・東京プロダクトセンターの原嶋純一郎所長は「競合会社では特化型のビジネスモデルが多い中、当社は『一通り何でもできる』という汎用性、守備範囲の広さを強みとしている」と説明。東京の杉並、青山、そして大阪に生産拠点を構え、約230名の従業員が、ビジュアルコミュニケーションパートナーとしての機能に従事している。

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 プロラボ最大手の(株)堀内カラー(本社/大阪市北区万歳町3-17、吉本高久社長)は昨年2月、「品質」と「生産性」をバランス良く両立したハイエンドフラットベッドUVインクジェットプリンタ「JETI MIRA 2732 HS LED」を東京プロダクトセンター(東京都杉並区和田1-6-7)に導入。銀塩プリント時代から培ってきた「色を見る力」をベースに展開するビジュアルコンテンツ制作に「厚盛印刷」などの「新たな価値」を付加することで、印刷業界との協業も視野に入れた、ディスプレイ事業分野の新たな市場開拓に乗り出している。
ディスプレイ事業の新たな戦略機として導入された「JETI MIRA」

業界再編を乗り越え、創業60周年

原嶋 所長 同社の創業は1959年。「堀内カラー現像所」として大阪市北区の地で産声をあげた同社は、その名の通り、カラーフィルム現像を主体とする、いわゆる「プロラボ」として事業を拡大し、1966年には東京進出を果たすとともに、その後、積極的な設備投資でプロラボ最大手と言われるまでに急成長を遂げ、1997年には大阪証券取引所市場2部への上場を果たす(2008年、MBOにより非上場に)。

 しかし、この分野は2000年頃から急激にデジタル化が進行したことは周知の事実だ。同社の「根幹」とも言える事業だったカラーフィルム現像、デュープ(複製)の市場はドラスティックなまでに縮小し、同社の経営を直撃。しかし、デジタル化に備えて、「人」「物」「金」の多くの経営資源を投下することで、その時を迎える準備を早くから進めてきたことが功を奏し、多くのプロラボが淘汰される中、同社はこの業界再編を乗り越え、今年、創業60周年を迎えている。

 「ビジュアルコンテンツ制作の総合デパート」を標榜する堀内カラーでは現在、写真サービス、フォトアート、アルバム、ブロマイド、デジタルアーカイブ、ビジュアル制作、ディスプレイといった7つの事業を展開している。このことについて同社・東京プロダクトセンターの原嶋純一郎所長は「競合会社では特化型のビジネスモデルが多い中、当社は『一通り何でもできる』という汎用性、守備範囲の広さを強みとしている」と説明。東京の杉並、青山、そして大阪に生産拠点を構え、約230名の従業員が、ビジュアルコミュニケーションパートナーとしての機能に従事している。

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