従来のCMYKの4色トナーに加え、ホワイト、クリア、ネオンイエロー、ネオンピンク、インビジブルレッドのスペシャルカラーで印刷物の付加価値創造を支援してきたリコーのカラープロダクションプリンター「RICOH Pro C7210S/C7200S」に、待望のゴールド、シルバーの2種類のメタリックトナーが加わった。これにより高級感のある印刷物制作が可能となるほか、CMYKと組み合わせて出力することで多彩なメタリックカラー表現を演出できるようになる。今回、リコージャパン（株）の古川浩幹氏（産業ソリューション事業部PP事業部商品戦略室商品計画1グループ）に、このメタリックトナーが印刷業界にもたらす可能性などについて聞いた。

用途に合わせてスペシャルカラーの選択が可能

　RICOH Pro C7210S/C7200Sは、ミドルレンジ対応モデルとして開発されたカラープロダクションプリンター。CMYKの4色トナーに加え、5色目としてスペシャルカラートナーを搭載することができる。このスペシャルカラーとCMYKを組み合わせ、さらに様々な用紙を使用することで、これまでにない豊かで鮮やかな印刷表現を実現することができる。

　印刷速度については、RICOH Pro C7210Sで、95枚/分（A4ヨコ）の高生産性を実現。さらに普通紙、コート紙、凹凸紙をはじめノーカーボン紙、封筒など、さまざまな用紙種類、用紙厚に対応可能。加えて、ダイレクトメールから長尺の店頭バナーやポスターまで、さまざまな用紙サイズへの出力も可能としている。

　RICOH Pro C7200Sシリーズの最大の特徴であるスペシャルカラーの優位性について古川氏は、「これらのスペシャルカラー、いわゆる5色目トナーは、お客様自身が業務に合わせて必要なトナーに交換して使用できるので、印刷物のデザインや仕様に最適な運用を行うことが可能となっている」と説明する。

　ホワイト、クリアから市場提供が始まったスペシャルカラーは、その後、ネオンイエロー、ネオンピンク、インビジブルレッドとラインアップを拡充している。

　「スペシャルカラーについてはホワイト、クリアの発売以降、蛍光色への要望が高かったことからネオンイエローを市場に投入した。初の蛍光色としての評価とは別に、お客様からは、印刷機本体の導入以降もトナーのバリエーションを拡充できる体制についての評価を得ることができた」

ユーザーが待ち望んだメタリックトナーへの対応

　ユーザーニーズに対応すべく、スペシャルカラーを市場に提供してきた同社であるが、長らく叶えられなかったスペシャルカラーがあった。それこそが今回、発売されたゴールド、シルバーという2色のメタリックトナーだ。

　古川氏も「蛍光色へのニーズを受け、ネオンイエロー、ネオンピンクが開発された。しかし、市場から蛍光色と同等か、それ以上に求められていたのはゴールドやシルバーといったメタリックトナーであった」と振り返る。

　すでに競合メーカーから発売されていることもあり、ユーザーからは、リコー製プロダクションプリンターでも対応して欲しい、との意見が数多く寄せられた。もちろん、同社もこのニーズに対応すべく、新たな製品開発を行っていた。

　開発段階では、多くの試作品を作成。キラキラ感がちりばめられた「ラメ」のような表現や、パール調の表現など、メタリックカラーの開発のゴールとして、どこを目指していくのかについて、多くの時間を費やして検討を重ねていった。その結果、ゴールド、シルバー各色の表現力だけではなく、使用する用紙と組み合わせることで、さらにメタリックカラーの魅力を最大限に引き出すことが、導入する印刷会社の新たな価値の創出につながると判断した。

　「トナー単体で見るとゴールド、シルバーでしかないが、用紙と組み合わせることで表現手法は無限に広がっていくはず」

スペシャルカラーを活かすRICOH Pro C7200Sシリーズ

　スペシャルカラーが搭載できるRICOH Pro C7200Sシリーズは、比較的導入しやすいミドルレンジモデルでありながら、解像度4,800×2,400dpiの高画質印刷を実現。加えて薄紙から厚紙、さらには長尺印刷、封筒印刷など、幅広い用紙・アプリケーションに柔軟に対応できるオールランドなカラープロダクションプリンターとなっている。そのため、デジタル印刷機の導入は初めてという印刷会社でも、すぐに生産機としてスペシャルカラーを使用した印刷物制作に取り組むことができる。

　「RICOH Pro C7200Sシリーズは、多様なアプリケーションに対応することができる。そこにスペシャルカラーを加えることで、これまで4色で表現していた印刷物に新たな価値を付加することができる」

　また、スペシャルカラーを使用した高付加価値印刷は、各種補助金申請においても「新たな価値の創出」という視点から新規ビジネス獲得のための生産設備として認可されるケースが少なくないという。